子どもの強迫性障害に暴露反応妨害法を適用した場合、約20%のに症状の軽減が見られないという報告がある。そこで、本発表では、暴露反応妨害法を用いた成功事例と中断事例を比較検討した結果を示した。成功事例ではクライエントとカウンセラーの間で面接目標が一致していた。それに対し、中断事例では、クライエントは面接に対し、症状軽減以外の目的を持っていたことが明らかになった。