「他の企業・団体がどんな実習をしているか参考になる」と2013年度の報告書が好評を博したことにより、同様に2014年度もデータで各実習先へ発信。新規開拓の際も本報告書が大きな役割を果たし、2015年度は新たな受入先を3件確保。